歯列矯正の費用を、総額と内訳から納得して比べる

見た目の改善を目的とする矯正は、原則として公的医療保険の対象外で、全額が自己負担の自費診療です。ただし、顎の骨格に大きなずれがあり外科手術を併用する場合や、国が定めた先天的な疾患に伴う噛み合わせの異常などでは、条件を満たせば保険が使える場合があります。

発育段階にある子どもの成長を考えた矯正や、噛み合わせの異常を治すために必要と認められる矯正は、対象になる場合があります。一方、見た目を美しくするだけの矯正は対象になりません。判断に迷う場合は、歯科医師に事情を確認し、税務署に相談してください。

広告の金額が、基本料金だけを示している場合があります。検査料、調整料、保定装置、抜歯などが別料金になっていないか、書面の見積書で総額の内訳を確認してください。

年齢に上限はなく、歯と歯ぐきが健康であれば大人でも矯正はできます。ただし、歯周病がある場合は先に治療が必要で、治療期間も成長期より長くなることがあります。まず検査で状態を確認してもらいましょう。

動かした歯を安定させるための保定期間に、保定装置の費用や経過観察の通院費がかかる場合があります。これが総額に含まれるかどうかは医院で異なるため、契約前に確認が必要です。

契約内容によって、返金の有無や引き継ぎの方法が異なります。転居の可能性がある場合は、あらかじめ解約・転院時の取り扱いを書面で確認し、必要なら診療データの提供について相談しておきましょう。

金利や手数料を含めた総支払額を確認し、無理のない返済期間を選んでください。また、信販会社のローンを使うと、医療費控除の対象になる年の扱いが院内分割と異なる場合があります。